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太陽光発電と蓄電池のセット費用はいくら?公的データの相場と東京都の補助金を使った実質負担(2026年)

太陽光発電読了目安:約18分

最終更新
2026年10月27日(初回公開 2026年10月22日)
情報確認日
2026年10月27日時点の公表資料で確認(経済産業省(調達価格等算定委員会・定置用蓄電システム普及拡大検討会)とクール・ネット東京の公表資料)
執筆・監修
えねっとハウス(サステナブリッジ合同会社)

この記事の答え

経済産業省の公的データで計算すると、太陽光5kWと蓄電池10kWhのセットは約266万円が目安です(補助事業以外の蓄電池価格なら約315〜365万円)。東京都の既存住宅なら、この組み合わせで都の補助が最大215万円になり、実質負担は大きく下がります。

  • 国のDR補助金(SIIの家庭用蓄電池の事業)は、2026年5月29日に予算に達して公募が終了し、再開の予定はありません(2026年10月27日確認)。今使えるのは東京都と区市町村の補助です
  • 補助は税抜の対象経費が上限です。補助が満額でも、消費税分は必ず自己負担になります
  • 金額を大きく変えるのは、蓄電池の容量、太陽光のパネルの種類(機能性PV)、都のDR実証への参加の3つです
  • 都の補助は契約前の事前申込が必要です。2026年10月27日時点で受付中です
太陽光の単価28.9万円/kW住宅用・新築の2025年設置の平均(経済産業省)
蓄電池の単価12.1万円/kWh補助事業の平均・工事費込み(2023年度)
都の補助の例215万円既存住宅・太陽光5kW(機能性PV)+蓄電池10kWh・DR参加

太陽光と蓄電池の費用相場(公的データ)

セット費用の相場は、記事や業者によって大きく違います。この記事では、経済産業省の審議会の資料にある単価を使って計算します。相場の根拠をはっきりさせるためです。

太陽光は、調達価格等算定委員会が集計した住宅用(10kW未満)のシステム費用を使います。新築の2025年設置の平均は28.9万円/kWで、2023年度以降はやや上がっています。既存住宅も同じ傾向とされていますが、資料の本文に数値はないため、ここでは新築の値を目安にします。

蓄電池は、定置用蓄電システム普及拡大検討会の資料を使います。国の補助事業で採用された家庭用蓄電池は、工事費込みで平均12.1万円/kWhでした。一方、補助事業以外で導入する場合は、設備費15〜20万円/kWhに工事費2万円/kWh程度が標準的とされています。

区分単価出典の種類
太陽光(住宅用・新築)28.9万円/kW2025年設置の平均(中央値29.4万円/kW)。国への定期報告データ
蓄電池(補助事業)12.1万円/kWh設備費11.1万円+工事費1.0万円。2023年度の補助事業データ
蓄電池(補助事業以外)17〜22万円/kWh設備費15〜20万円+工事費2万円程度。事業者へのヒアリング

出典:調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」(2026年2月5日)、経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会「2024年度 結果とりまとめ」(2025年3月7日)(2026年10月27日確認)

蓄電池の2つの単価に差があるのは、補助事業では補助の上限に合わせて価格が決まりやすいためです。同じ資料には、補助金を使わずに販売して利幅を確保する事業者もいる、という指摘もあります。見積りを見るときは、両方の単価を物差しにしてください。

容量別のセット総額の目安(補助金なし)

上の単価に容量を掛けて、よくある3つの組み合わせの総額を出しました。太陽光は28.9万円/kWで計算しています。

組み合わせ太陽光蓄電池(補助事業の平均)セット総額蓄電池を補助事業以外の価格にした場合
4kW+7kWh約116万円約85万円約200万円約235〜270万円
5kW+10kWh約145万円約121万円約266万円約315〜365万円
6kW+15kWh約173万円約182万円約355万円約428〜503万円

出典:調達価格等算定委員会の資料と定置用蓄電システム普及拡大検討会の資料の単価に容量を掛けて、えねっとハウスが計算(2026年10月27日確認)。屋根の形や配線の距離、分電盤の工事などで実際の金額は変わります

総額の差は、太陽光より蓄電池の価格で大きく開きます。同じ5kW+10kWhでも、蓄電池の単価しだいで100万円近く変わります。セットの見積りでは、太陽光と蓄電池の金額を分けて書いてもらうと比べやすくなります。

東京都の補助金を使った場合の実質負担

東京都では、太陽光と蓄電池のそれぞれに都の補助が出ます。窓口はクール・ネット東京で、2026年度(令和8年度)の事業全体の予算は約1,012億円です。既存住宅の場合の補助の計算は次のとおりです。

えねっとハウスでは、屋根の形や重さ、反射光の条件に合わせて機能性PVを使うことが多く、大容量の蓄電池は都のDR実証への参加を基本に試算しています。その前提で、3つの組み合わせの実質負担を計算しました。

組み合わせ都の補助(太陽光+機能性PV)都の補助(蓄電池+DR実証)補助の合計設置費用(税込・仮定)実質負担
4kW+7kWh80万円85万円165万円203.5万円約38.5万円
5kW+10kWh100万円115万円215万円258.5万円約43.5万円
6kW+15kWh120万円165万円285万円335.5万円約50.5万円

出典:クール・ネット東京「令和8年度 家庭における太陽光発電導入促進事業」、同「令和8年度 家庭における蓄電池導入促進事業」、東京都 報道発表(機能性PVの認定・2026年3月30日)をもとに、えねっとハウスが計算(2026年10月27日確認)

設置費用は、補助の計算を説明するために「税抜=補助の合計+20万円」と置いた仮の金額で、相場の数値ではありません。実際の金額は屋根や設置場所で変わるため、見積りで確認してください。

補助は税抜の対象経費が上限です。補助が満額出ても、消費税分(たとえば5kW+10kWhなら23.5万円)は必ず自己負担になります。太陽光と蓄電池の補助は、それぞれの機器の対象経費が上限になる点にも注意してください。

DR実証に参加しない場合、蓄電池の補助は12kWhで上限の120万円に達します。6kW+15kWhの例では、蓄電池の補助が165万円から120万円になり、差は45万円です。補助の詳しい計算は、東京都の太陽光発電補助金の記事と東京都の蓄電池補助金の記事で説明しています。

国のDR補助金(家庭用蓄電池)は2026年5月29日に公募終了

国の家庭用蓄電池の補助は、SII(一般社団法人環境共創イニシアチブ)が窓口の「令和7年度補正 家庭用蓄電システム導入支援事業」(DR家庭用蓄電池事業)です。この事業は、2026年5月29日に交付申請額の合計が予算に達したため、公募が終了しました。公式サイトには「公募の再開を行う予定はありません」と書かれています(2026年10月27日確認)。

同じ公式サイトには「交付申請受付期限:2026年12月10日」という表示も残っています。これは当初の期限で、予算に達した時点で受付は締め切られています。「12月10日まで申請できる」という意味ではないので注意してください。2026年10月27日時点で、次の家庭用蓄電池の公募(令和8年度補正など)の案内は出ていません。

補助窓口2026年10月27日時点の状況
国のDR補助金(家庭用蓄電池)SII2026年5月29日に予算到達で公募終了。再開予定なし
都の蓄電池の補助クール・ネット東京受付中。10万円/kWh(DR実証に参加しない場合は上限120万円)
都のDR実証の上乗せクール・ネット東京受付中。IoT機器を設置して参加すると1台15万円の加算
都の太陽光の補助クール・ネット東京受付中。既存住宅は3.75kW以下15万円/kW(上限45万円)

出典:SII「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」、同「申請の詳細手続き」、クール・ネット東京「令和8年度 家庭における蓄電池導入促進事業」、同「令和8年度 家庭における太陽光発電導入促進事業」(2026年10月27日確認)

「都のDR実証」と「国のDR補助金」は名前が似ていますが、別の制度です。都のDR実証は、都の蓄電池の補助に上乗せされるもので、今も受付中です。なお、都の蓄電池の補助は、国やほかの自治体の補助を受けると、その額が都の対象経費から差し引かれる計算になっています。次に国の公募が始まった場合も、都と合わせた合計が増えるとは限らない点を押さえておきます。

区市町村の補助を上乗せできる地域もある

都の補助に加えて、区市町村が独自に補助を出している地域があります。たとえば江東区は、太陽光と蓄電池を同時に申請すると補助の上限が上がります。区の補助を含めた試算は江東区の補助金の記事をご覧ください。条件は自治体ごとに違うため、お住まいの区市町村の要綱も確認が必要です。都の蓄電池の補助は、区市町村の補助額を対象経費から差し引いて計算するため、見積額が補助の合計に近いときは、都の補助が少し減ることがあります。

セット費用の内訳

太陽光の費用のうち、パネルが約47%、工事費が約29%を占めます。残りはパワコン(パワーコンディショナー、発電した電気を家庭で使える形に変える機器)や架台などです。

蓄電池は、容量が小さいほど1kWhあたりの価格が高くなります。補助事業のデータでは、5kWhを境に単価が大きく下がっています。工事費も、容量が大きいほど1kWhあたりでは安くなる傾向です。

蓄電池の容量システム価格工事費
5kWh未満15.0万円/kWh1.6万円/kWh
5〜10kWh10.6万円/kWh1.3万円/kWh
10kWh以上10.7万円/kWh0.6万円/kWh
平均11.1万円/kWh1.0万円/kWh

出典:経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会「2024年度 結果とりまとめ」(令和5年度の補助事業データ。2026年10月27日確認)

工事費は案件ごとのばらつきが大きいとされています。設置場所から分電盤までの距離や、停電時に家全体へ電気を送るかどうかで変わります。見積りの工事費が高いと感じたら、内容を項目ごとに確認しましょう。

太陽光+蓄電池の実質負担を無料で試算住所か屋根の図面をLINEで送っていただければ、屋根の寸法から載せられる容量と補助金・概算費用をお出しします。東京都の補助金の申請書類も無償で代行します

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何年で元が取れる?回収の目安

5kW+10kWhのセットで、回収の目安を計算しました。発電量や売電の割合は、国が売電価格を決めるときに使う想定値を使っています。

モデル試算:東京都内・既存の戸建て(機能性PV・DR実証に参加する場合)

設備
太陽光5kW(機能性PV)+蓄電池10kWh
設置費用
税抜235万円(税込258.5万円)と仮定
前提
都 太陽光12万円×5kW=60万円/機能性PV 8万円×5kW=40万円(太陽光の補助に加算)/都 蓄電池10万円×10kWh=100万円/DR実証15万円
→
補助金合計
215万円
実質負担
約43.5万円(税込)

※設置費用は計算の説明用に置いた仮の金額です。実質負担は、税込の設置費用から補助金合計を引いた額です。補助は税抜の対象経費が上限のため、少なくとも消費税分(23.5万円)は自己負担になります。区市町村の上乗せは含めていません。

経済効果は、次の前提で計算しました。発電量・使い道・単価は、調達価格等算定委員会が2026年度の住宅用太陽光に使っている想定値です。

期間太陽光の効果蓄電池の効果パワコン積立年間の効果
1〜4年目約15.0万円約0.6万円−1.9万円約13.7万円
5〜10年目約8.4万円約3.5万円−1.9万円約10.0万円
11年目以降約9.1万円約3.2万円−1.9万円約10.4万円

出典:調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」別紙1、資源エネルギー庁「買取価格・期間等」の想定値・買取価格をもとに、えねっとハウスが計算(2026年10月27日確認)。蓄電池の効果は仮定を置いた計算です

この前提では、実質負担の約43.5万円は4年目に回収できる計算です。補助金を使わずに税込258.5万円を払った場合は、回収に24年ほどかかります。セットの費用が見合うかどうかは、補助金を使えるかどうかで大きく変わります。

蓄電池だけを見ると、電気代の効果では回収が難しい

表のとおり、1〜4年目の蓄電池の効果は年0.6万円ほどです。2026年度の買取価格は最初の4年間が24円/kWhと高く、売るのも家で使うのも、得になる額がほとんど変わらないためです。5年目以降も年3.5万円前後です。

補助金を使わずに蓄電池10kWhを買うと、補助事業以外の単価で170〜220万円です。年3.5万円前後の効果では、回収に50年以上かかります。蓄電池は「電気代で元を取る設備」というより、停電への備えとして考え、費用は補助金で下げるのが現実的です。

セットで同時に入れる場合と、後から足す場合の違い

屋根の太陽光パネルと家の横の蓄電池が、壁の1台のパワコンに配線でつながっているイラスト
太陽光と蓄電池を1台のパワコン(ハイブリッド型)でまとめる構成(イメージ)

同時設置と後付けで、パワコンの組み合わせが変わる

費用の差が生まれる一番の理由は、パワコンの組み合わせです。パワコンには、太陽光用・蓄電池用が別々の「単機能型」と、1台で両方を変換する「ハイブリッド型」があります。

入れ方パワコンの構成費用の考え方
同時にセットで入れるハイブリッド型1台にまとめやすい機器と工事を1回にまとめられる
後付け(今のパワコンを残す)太陽光のパワコンはそのまま、蓄電池用のパワコンを追加機器が2台になり、それぞれに交換の時期が来る
後付け(ハイブリッド型に替える)今のパワコンを外し、ハイブリッド型1台に交換まだ使えるパワコンを外す分、機器代が増える。古いパワコンなら交換の時期と合わせられる

出典:パワコンの方式ごとの一般的な構成を、えねっとハウスが整理。金額は機種と工事で変わるため、見積りで確認してください

「同時設置のほうが後付けより数十万円安い」と書かれていることがありますが、国の資料には同時設置と後付けの価格差を示すデータは見当たりません。差の大きさは、今のパワコンの使用年数と、どちらの構成を選ぶかで変わります。後付けを考えるなら、今のパワコンの設置年と保証の残りを先に確認し、2つの構成の見積りを並べて比べるのが確実です。

停電時に電気を使える範囲も費用に関わります。家全体に送る「全負荷型」と、決めた回路だけに送る「特定負荷型」があり、分電盤の工事の内容が変わります。停電時にどの部屋で何を使いたいかを決めてから見積りを取ると、工事費の差がわかりやすくなります。

セットの費用で後悔しやすいケースと対策

えねっとハウスの施工事例

えねっとハウスは、東京都の補助(クール・ネット東京)を使った太陽光と蓄電池のセット施工を、都内各地で手がけています。補助金申請の書類作成と手続きは無償で代行しており、代行件数は2022年10月から2026年10月までで約1,070件です(補助金サポートの詳細)。下の世田谷区の事例は太陽光4.8kWと蓄電池14.9kWh、八王子市の事例は太陽光7.2kWと蓄電池15.4kWhのセットです。

施工事例|東京都世田谷区 【東京都世田谷区】太陽光発電・蓄電池 導入事例
設備
太陽光4.8kW/蓄電池14.9kWh
補助金
クールネット東京
住宅
築12年、木造2階建て
施工事例|東京都八王子市 【東京都八王子市】太陽光発電・蓄電池 導入事例
設備
太陽光7.2kW/蓄電池15.4kWh
補助金
クールネット東京
住宅
築13年、木造2階建て
施工事例|東京都江東区 【東京都江東区】太陽光発電・蓄電池 導入事例
設備
太陽光2.73kW/蓄電池14.9kWh
補助金
クールネット東京、江東区補助金
住宅
築9年、木造2階建て

そのほかの事例は施工事例の一覧、機器の選び方は太陽光・蓄電池のページをご覧ください。

よくある質問

太陽光と蓄電池のセットは、結局いくらかかりますか?
経済産業省の公的データの単価で計算すると、太陽光5kW+蓄電池10kWhで約266万円です。蓄電池を補助事業以外の価格(17〜22万円/kWh)で計算すると約315〜365万円になります。屋根の形や工事の内容で変わるため、見積りで確認してください。
東京都の補助金を使うと、いくら安くなりますか?
既存住宅で太陽光5kW(機能性PV 8万円/kWの区分)と蓄電池10kWhを入れ、都のDR実証に参加する場合、都の補助は合計215万円です。補助は税抜の対象経費が上限なので、消費税分は自己負担になります。
蓄電池は何kWhを選べばよいですか?
停電時に使いたい家電と、夜に使う電気の量で決めます。費用の面では、5kWh未満は1kWhあたりの価格が高めです。東京都では、DR実証に参加しない場合、補助が12kWhで上限に達する点も判断材料になります。
太陽光だけ先に付けて、蓄電池は後からでもよいですか?
可能です。都の蓄電池の補助は、太陽光が設置済みでも対象になります。ただし、同時申請で補助が増える区市町村があり、後から足すとパワコンの組み合わせや工事が増えることがあります。先に両方の見積りを取って比べると判断しやすくなります。
太陽光と蓄電池は元が取れない?やめたほうがいいですか?
条件しだいです。国の想定値で計算すると、東京都の補助を使った5kW+10kWhの例では4年目に回収できる計算ですが、補助なしでは24年ほどかかります。蓄電池だけを見ると、電気代の効果だけで回収するのは難しいのが実情です。停電への備えに価値を感じるか、補助を使えるかで判断してください。
太陽光と蓄電池で300万円、400万円の見積りは高いですか?
容量で変わります。公的データの単価で計算すると、5kW+10kWhは約266万円(蓄電池を補助事業以外の価格にすると約315〜365万円)、6kW+15kWhは約355万円(同じく約428〜503万円)です。総額だけでなく、太陽光のkW単価と蓄電池のkWh単価に分けて比べてください。
国のDR補助金(蓄電池)はまだ使えますか?
2026年10月27日時点では使えません。SIIの「令和7年度補正 家庭用蓄電システム導入支援事業」は、2026年5月29日に予算に達して公募が終了し、再開の予定はないとされています。サイトに残る「12月10日」は当初の受付期限です。東京都の蓄電池の補助と都のDR実証の上乗せは受付中です。
見積りでどこを確認すればよいですか?
太陽光と蓄電池の金額が分かれているか、蓄電池の容量とkWhあたりの単価、工事費の内訳、補助の対象機種かどうか、支払い方法(現金不可)の5点です。えねっとハウスでは、補助金を差し引いた実質負担まで計算してお出しします。

まとめ

太陽光と蓄電池のセット費用は、公的データで計算すると5kW+10kWhで約266万円、蓄電池を補助事業以外の価格にすると約315〜365万円が目安です。東京都では、機能性PVの上乗せと都のDR実証を組み合わせると補助が大きくなり、この組み合わせなら最大215万円です。国のDR補助金(家庭用蓄電池)は2026年5月29日に公募が終わっているため、都と区市町村の補助で考えます。ただし消費税分は必ず自己負担で、蓄電池は電気代の効果だけでは回収が難しい設備です。契約前の事前申込、対象機種、DRの契約時期を押さえて進めてください。住所か屋根の図面をLINEで送っていただければ、屋根の寸法から載せられる容量と補助金・概算費用をお出しします。

この記事の執筆・監修

えねっとハウス運営:サステナブリッジ合同会社

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